世の中、キャッシュレスの時代である。人との接触を最小限にしたいコロナ禍が後押しする形となり、多くの業態でクレジットカードや各種ICカード等による支払いが次第にその比率を高めている。
この流れはバスももちろん例外ではなく、交通系ICカードを導入している事業者ではICカードによる支払いが6~9割を占めるほど急速に普及している。一方、QRコード決済など新たな方式も始まり、バスのキャッシュレス化の方向性もしっかり見据えていかねばならない。
(記事の内容は、2021年7月現在のものです)
文、写真/交通ジャーナリスト・鈴木文彦
※2021年7月発売《バスマガジンvol.108》『鈴木文彦が斬る! バスのいま』より
■交通系ICカードの普及
バスの運賃支払いのキャッシュレス化自体は、1990年代を中心に普及した磁気プリペイドカードが先鞭をつけたが、非接触ICカードの開発~普及によって2000年代以降本格的に進むこととなった。
非接触ICカード乗車券は、1998年度に山梨交通と道北バスが導入したのを最初に、鉄道にさきがけてバスで本格採用された。
当初はそれぞれの事業者独自のシステムを構築する、鉄道のサイバネ規格に乗らないいわゆるハウスカードでスタートし、2000年代に入ってJR東日本の「Suica」を最初に全国共通化が進んだ。
バスも2007年に首都圏の事業者が民営鉄道とともに「PASMO」を導入したのを皮切りに、サイバネ規格による共通ICカードが拡大していった。
結果として現状は、
1.全国共通交通系ICカードに参加(PASMO・PiTaPa・nimocaなどいわゆる10カード)
2.独自のシステムをもつが10カードの片利用が可能(広島のPASPY・新潟交通など)
3.独自のシステムによるハウスカード(北陸鉄道・伊予鉄道など)
が併存している。利用者から言えば(1)が最も便利だが、それぞれにメリットはあり、投資額の低さや定期券、独自の割引などを入れ込む容易さは(3)が最も優れている。
筆者も当初は「カードを2枚程度なら併用することに抵抗はないと予想されるので、地域性を反映できて廉価なハウスカードの導入もあり」という考え方を持っていたが、さすがにこれだけ10カードが普及し、物販など多方面に拡充してきた現状では、少なくとも(2)の対応は必要と考えざるを得ない。
ちなみに初期にハウスカードで導入した山梨交通や宮崎交通は、システム更新時にはそれぞれ「PASMO」「nimoca」に転換している。
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